ひび割れ幅モニタリング

予防保全としての“コンクリート構造物ひび割れ”常時監視の必要性

インフラは「国民の安全・安心の確保」「持続可能な地域社会の形成」「経済成長の実現」という役割を担っています。
その役割を下支えするため、これまでに整備したインフラがその機能を将来にわたって適切に発揮できるよう「持続可能なインフラメンテナンス」が必要です。
平成26年5月「国土交通省インフラ長寿命化計画」が策定され、点検・診断、修繕・更新、情報の記録・活用といったメンテナンスサイクルが構築されています。
この考えでは、損傷が軽微な段階で補修を行うことで施設を長寿命化させる「予防保全」の取組が必要かつ有効であることが示されています。

橋梁のRC床版や橋脚、ボックスカルバートなどのコンクリート構造物のひび割れは、疲労、塩害、凍害、アルカリ骨材反応、中性化、外力作用、施工不良等の原因が考えられますが、初期点検や5年に1回の橋梁点検等により、破損が検知された時点からひび割れの経過を観察することは、予防保全のための重要な初期行動や継続監視のアクションです。
橋梁点検の評価では“健全から緊急措置”の4段階に分類されますが“補修不要”と判定された構造物に対しても、ひび割れの進行や補修後の効果検証の経過観察などが将来のメンテナンス費用を軽減するための予防処置の実施判断として有用であると考えます。


DKの「ひび割れ幅モニタリング」とは

  • 設置場所を問わず、現場職員なら誰でも簡単に設置が可能
  • リアルタイムなデータを遠隔地で確認
  • 計測データはCSVダウンロードが可能
  • 計測時間の間隔は自由に設定し、異常値通知などをお知らせする機能も搭載
  • ​​当サービス専用のセキュアなクラウドサーバにデータが蓄積されるためサーバーなどの準備は不要


これまで、ひび割れ幅を観測する方法は、現場でクラックスケールを用いる方法や変位計とデータロガーを用いる方法が一般的でしたが、センサーを監視対象に取り付けるだけで、すぐに常時測定を開始することが可能です。



こんなお悩み解消します

  • ひび割れの進行を確認するために「計測のたびに現場に行く」必要がある。
  • 足場などの設置が必要な場合もあり「仮設調達などの段取り」などに時間を要する。
  • 計測者毎にひび割れ幅の読み取りに「ばらつき」があり客観性に欠ける。
  • 野帳への手書きデータから表計算ソフトへの入力に手間がかかる。
  • 人的コスト、資材調達コスト、時間コストを削減したい。


設置条件に応じて2つのタイプから選択できます


現場で電源が確保できない場合
 

(Weihai Hualing Opto-Electronics社製)


現場で電源が確保できる場合
 

(当社オリジナル開発)

それぞれのタイプは「ひび割れ幅を計測するセンサ方式」「通信方式」「モニタリングソフト」が異なります。
当社では、コンクリートプラント経験者やコンクリート診断の専門家等による観測対象の構造物や現場環境に適したタイプの選定、センサーの設置、ケーブル引き回し工事、分析等のサービスをトータルに提供しています。



タイプの紹介


 

※画像をクリックすると拡大します

上記リンクより詳細情報をご確認いただけます
機能概要
センサ コンタクトイメージセンサ
電源 単三乾電池 
通信方式 LPWA Sigfox
計測精度 0.021mm
収集周期 24時間(標準)
送信周期 24時間に1回(標準)
特徴
  • 電源 / 通信の確保が不要
  • 設置して電源をONにするだけで計測開始
  • 着脱が簡単なので違う現場への持ち運びも可能
  • 温度 / 湿度計も標準装備
  • 小型 / 軽量

上記リンクより詳細情報をご確認いただけます
機能概要
センサ方式 パイ型変位計、亀裂変位計
電源 AC100V電源
通信方式 Wi-Fi(防水・防塵ボックス内にルーターを内蔵)
計測精度 0.100mm
計測周期 10分(標準)
送信周期 10分に1回(標準)
特徴
  • 短周期で計測値を収集
  • 計測対象の表面が凹凸、角部でも計測が可能
  • 複数のセンサで収集した大容量のデータ通信が可能
  • 温度 / 湿度計の追加が可能
  • 証明書ベース認証(Certificate-Based Authentication)による
  • PC等のダッシュボードでは監視すべき項目に限定して表示


 

ワイヤレス壁面クラック変化検知器は、橋梁の拡幅工事による「横」「縦」の間隙観測にも応用でき、遊間(ギャップ)・変位・段差を簡単に観測することが可能です。

「ジョイント部の伸縮装置」「コンクリート構造物と土工部間」「橋梁本体と歩道部」「橋梁部に付属する通信管路や水道等の各種付帯設備間」に設置することで、遠隔で間隙を観測し、測定回数(分析可能なデータ量の確保)/コスト面での効果を発揮できます。

従来の測量で計測する場合
人員確保・交通規制申請・観測データは測定日のみ・測定回数に応じたコスト(協議調整等の時間コスト、都度測量する人件費コストなど)​​​​​が掛かります。

ワイヤレス壁面クラック変化検知器で計測する場合
設置と撤去の現地作業は2回のみ・常時観測してデータを収集・交通規制を実施する必要はありません。
また、設置方法を工夫することで、ボルトのゆるみ(回転)や、擁壁の倒れ(転倒)も測定でき、近隣の交通量計やひずみ計のデータと組み合わせることで、段差発生の原因、対策案の検討にも活用できます。

 



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